アメリカがイランを攻撃、長期の積立投資で必要なスタンス

こんにちは、加藤です。

2026年2月28日、アメリカはイランに攻撃を開始しました。

イランは指導者を失いましたが、

湾岸諸国の米基地に対して反撃を行っています（2026年3月4日現在）。

ニュースなどでは、

今後の展開や、それによって受ける経済的なダメージ、

株式市場に対する影響などが報じられています。

今回は、⻑期の積立投資をする個人投資家が

2000年代に入って起こった2つの戦争とどのように向き合うべきかについて

整理したいと思います。

2001年9月11日、米国同時多発テロが起こりました。

これをきっかけに、情勢はイラク戦争に向かっていきますが、

2003年3月20日の開戦を境に株式市場は回復に向かい、

2003年12月に同時多発テロ以前の水準に戻りました。

2022年2月24日に始まったウクライナ戦争は、

終結の形が見えていないことや、

ロシアからのエネルギー供給に支障をきたしたこと、

広大な穀倉地帯を持つウクライナからの穀物輸出に制約が生じことなどが、

コロナに対する景気刺激策と相まって急激なインフレ状態になりました。

開戦前35,000ドル台だったNYダウ平均は、

2022年9月には28,000ドル台まで約2割ほど下落しました。

そして、2026年3月には、NYダウ平均は45,000ドル台と、

当時から大きく値上がりしています。

これは、戦争中であったとしても、

企業は企業活動を継続し、利益を生み出そうとするからに他なりません。

2003年4月には、iTunesがサービスを開始し、

音楽はダウンロードして聞く時代が始まりました。

同時多発テロで混乱が生じていた時でも、

サービス提供に向け開発を続けていたことでしょう。

2022年11月には、ChatGPTが一般公開されました。

いまやAIという言葉を聞かない日はないですが、

一般の目に触れるようになったのはウクライナ戦争の最中でした。

こうしている今も世界のどこかで、

未来に向け新しい商品やサービスや新しい技術が生み出されていることでしょう。

⻑期の積立投資では、

「企業の日々の努力が将来の利益に結び付き、

株価に反映されるタイミングを待つ」

というスタンスでいることが大切です。

資産運用では長期的な視点を持ち続けていきましょう。